金融ローン・ファイナンス情報は、ローンを中心としたファイナンス及び投資の情報提供を目的としています。

ローン比較

• フリーローン・カードローン・キャッシング、借換ローン、住宅ローン、自動車（オート）ローン、教育ローン、不動産担保ローン、事業者（ビジネス）ローン、学生ローンを利用したファイナンスに関する融資条件の比較検討情報

　政府系金融機関（政策金融機関）・メガバンク等・信託銀行・外資系金融機関・地方銀行・第二地方銀行・信用金庫・信用組合・労働金庫・農協から信販会社や消費者金融業者（貸金業者）等のノンバンクに至るまでの金融機関が提供している、フリーローン・カードローン・キャッシング（無担保・無保証）、借換ローン、住宅ローン、自動車（オート・マイカー）ローン、教育ローン、不動産担保ローン、事業者（ビジネス）ローン、学生ローン、教育ローン、住宅ローン等各種融資制度の金利・融資限度額等契約条件の比較検討に資する情報を収集し提供致します。
　国内の金融機関が提供するローン商品は、目的に応じて簡易で主に無担保・無保証のキャッシング・カードローン・フリーローンから住宅ローン・自動車ローン等まで様々な種類があります。こうしたローンを組むと必ず利息等の費用が発生しますし、申込を行ったとしても、信用等を理由に与信が供与されずに融資を受けることが出来ないこともあります。そこで、お客様としては、自己に最適なローン商品を手っ取り早く見つけたいと考えるわけですが、こちらでは、膨大なローン商品から皆様各自の属性に応じたベストな商品を探し出して、融資を受けるためのお手伝いを目的としてサイト運営を行っていく予定です。
　住宅資金・自動車という目的に沿ったローンから、いざというときの備えとしてのローンまで目的応じてご活用下さい。

日本政策投資銀行　国際協力銀行　日本政策金融公庫　商工組合中央金庫　沖縄振興開発金融公庫
住宅金融支援機構　日本学生支援機構　ゆうちょ銀行　農林中央金庫　信金中央金庫
三菱東京UFJ銀行　三井住友銀行　みずほコーポレート銀行　みずほ銀行
新生銀行　あおぞら銀行
三菱UFJ信託銀行　三井住友信託銀行　みずほ信託銀行
シティバンク銀行
横浜銀行
野村證券　大和証券　SMBC日興証券　みずほ証券　三菱UFJモルガン・スタンレー証券

　クレジットカード比較

• 信販会社が提供しているクレジットカードの条件等を比較検討するための情報

証券・FX・CFD比較

• 証券会社・FX事業者・CFD事業者を比較検討するための情報
  

　日本銀行による異次元緩和政策がとられていますが、本来的にはインフレとは、賃金下落効果のあるものですから、将来的に勤労者の皆様の所得がどのようになるか不安な状況にあります。そこで、株式や債券などの伝統的な資産からREIT・ETF・FX・CFD等のオルタナティブ投資に至るまでの商品を揃えた証券会社等で不労所得や副業としての収入を得ることも重要なことといえます。
　こちらでは、主にFXを中心とした証券会社等をご紹介致しております。

銀行比較

• ネット専業系の銀行を比較検討するための情報

ご注意

・キャッシングの利用やローンを組む前に、返済計画を確認しましょう！
　いざという困ったとき、キャッシングやローンなどの借入（融資）に頼るのはいた仕方の無いことでしょう。しかし、現実にお借入を行った場合には債務の返済が必要となります。ご返済に支障を来たすこととなったら、最悪の場合、債務整理や破産等法的手続をなさねばならなくなります。ですから、返済する目処が立たないようでしたら、キャッシングやローン等の融資を申込むべきではありません。ご自分の収入と支出および負担可能な債務のバランスを考えて、借入（融資）は最終手段とするよう心掛けましょう。

　消費者金融等の貸金業者と、キャッシングやローンに関する契約を締結するためには、支払い能力等債務返済に関する適正な与信審査を受ける必要があります。通常、貸金業者は�@身分を公的に証する書面等（運転免許証・健康保険被保険者証・パスポート等）により、お客様の本人確認を行った上で、�A申し出た勤務先に対して在籍確認を行い、�B信用情報機関を介して過去の貸金業者や信販会社との取引状況及び現在の債務額に関する調査を行います。（なお、不動産担保ローンや事業者ローンに関しては、別途審査が行われます。銀行等においては、自行の指定した保証会社による審査が行われます。）

　契約締結にあたっては、総量規制により、貸金業者は、個人のお客様に対して、その年収の3分の1以上を超える額の貸付は禁止されます（但し、消費者金融会社ではなく銀行等からの融資やクレジットカードによるお買い物等は含まれません。）。また、貸金業者1社から50万以上の貸付（融資）を受ける場合、および2社以上の貸金業者からの貸付額が合計100万円以上となる場合には、収入証明書（給与証明書・源泉徴収票・市民税県民税特別徴収税通知書等）の提出が求められます。

・投資は自己の的確な判断かつ自己責任で！
　ＦＸであろうが株式・投資信託であろうが、投資には元本保証および利回り保証の確約はなく、常に元本割れが生じるリスクがあります。ですから、投資は、生活資金や将来の備えのための貯蓄などではなく、余剰資金で行うようにしましょう。安全資産とリスク資産の保有割合については、ポートフォリオのバランスを考慮しましょう。また、安易な判断に基づくポジションの保有は思わぬ損失を招きますので、ファンダメンタルズやテクニカル等の分析を的確に行いましょう。